wanwan 
サラリーマン兼業投資家３年目の筆者です。
最近日経平均株価が上昇していますが、ここまで順調に上がり続けると「まだまだ上がりそうだな」と思う反面「そろそろ暴落するかも．．．」といった不安を感じる投資家の方も多いと思います(筆者もその一人です)。
そこで、今回は2022～2010年の12年間での日経平均株価の推移とその要因について知ることで少しでも株価の変動に対する耐性を持てればと思い記事にしました。
この記事は
・最近株式投資を始めたばかりの方
・株価の変動に対して不安を感じている方
・日経平均株価の推移について簡単に学びたい方
向けの記事になっております。
「知らないよりは知っている方が良い」程度の感覚で読み進めていただければと思います！
おまけですがその年に10倍高(テンバガー)を記録した銘柄も記載していますので興味のある方は参考にしていただければと思います。
2022年
2022年12月の日経平均株価
『終値は・・・２万6094円50銭だった。日銀の大規模な金融緩和の修正を受けて大きく下げた。インフレ抑制に向けた金融引き締めの長期化観測から米国株が下落したことも、日経平均の重荷になった。日米の株価は世界の主要市場のなかで下げがきつかった。』
『日銀は・・・、長期金利の変動許容幅を0.5％程度（従来0.25％）に広げると決めた。事実上の利上げによる景気減速が懸念され、20日の日経平均は700円近く下げた。日経平均は29日に２万6093円67銭になり、９月30日以来の安値となった。』
『日銀の事実上の利上げを受けて円高が進み、「日経平均外需株50指数」はこの月に8.76％低下した。一方で相場の先行き不透明感から高配当株に資金が引き続き流入し、日経平均高配当株50指数は28日に43922.11と最高値を４営業日連続で更新した。』
『５月末に算出を始めた日経平均気候変動1.5℃目標指数は12月、日経平均株価を80～160円程度下回る水準で推移した。脱炭素は長期的に必要だが、根強い資源高を受けて当面は資源確保の重要度が高いとの市場評価を反映した。』
『12月の世界の主要株価指数をみると、米国のハイテク比率が高いナスダック総合株価指数が９％程度、機関投資家が運用指標にするS&P500種株価指数が６％弱、ダウ工業株30種平均が約４％それぞれ下落した。日経平均（6.70％安）はナスダック総合株価指数に次ぐ下落率となった。一方、中国ではゼロコロナ政策修正の流れから経済活性化の期待が高まり、香港のハンセン指数は６％程度上昇した。』
『2022年通年の日経平均は前年末比2697円21銭（9.36％）安となり、４年ぶりに下落した。米国に限らず主要国のインフレ抑制の引き締め姿勢が世界景気の減速懸念につながり、日本株も売りが優勢となった。ただナスダック総合株価指数が年間で３割下落するなどした米国株に比べ総じて持ちこたえた。東証１部を引き継ぎ４月に発足した東証プライム市場の年間の売買代金は１日平均で２兆8000億円程度となり、活況の目安の３兆円を下回った。』
(引用：https://indexes.nikkei.co.jp/atoz/2023/01/202212.html)
10倍高銘柄該当なし
2021年
2021年12月の日経平均株価
『12月の日経平均株価は・・・２万8791円71銭となった。新型コロナウイルスの変異型「オミクロン型」の感染拡大による経済停滞懸念が後退するにつれて主力株が買い戻された。世界の主要株式指数をみると、米国株が半導体関連株の復調もあってけん引役となり、欧州株や日経平均が続いた。』
『11月下旬に南アフリカでオミクロン型が検出されたと伝わって以降、日経平均は軟調に推移し、12月２日に２万7753円37銭へと下落して10月７日（２万7678円21銭）以来、約２カ月ぶりの安値を付けた。その後、オミクロン型は感染力が強いものの重症化リスクは従来型より低いとの見方が広がり、日経平均は12月28日に２万9069円16銭と11月25日（２万9499円28銭）以来、約1カ月ぶりの高値まで戻した。12月の高値（28日）と安値（２日）の差である月中値幅は1315円79銭で、８月（1076円29銭 ）以来の小ささだった。』
『投資家が予想する日経平均の先行きの変動率を示す「日経平均ボラティリティー・インデックス」は、市場が落ち着きを取り戻す流れを映し出した。オミクロン型の検出を受けて11月30日に2020年10月30日（30.45）以来、約１年１カ月ぶりの高水準となる29.13まで急上昇していたが、21年12月中旬ごろには急上昇する前の20程度まで低下し、その後も同水準で推移した。』
世界の主要市場をみてもオミクロン型の感染拡大懸念の後退による戻り歩調が目立った。米国のダウ工業株30種平均は29日に１カ月半ぶりに過去最高値を更新、月間で５％強上昇した。英国のＦＴＳＥ100種総合株価指数や米Ｓ＆Ｐ500種株価指数も５％弱上昇した。
『2021年の日経平均は20年末比1347円54銭（4.91％）高と３年連続で上昇した。年末終値として1989年のバブル期のピーク以来、32年ぶりの高値となった。米国などで今後の金融引き締めに焦点が集まったものの世界的な緩和環境が基本的に続き、日本では秋の自民党総裁選に向けた政策論戦や衆院選での自民党大勝による積極財政期待などもあり株価が押し上げられた。21年の年間の値幅は3656円85銭で、前年（１万1015円32銭）を大きく下回り、９年ぶりの小ささだった。年間の売買代金は１日平均で２兆7000億円余りとなり前年を１割強上回った。』
(引用：https://indexes.nikkei.co.jp/atoz/2022/01/202112.html)
10倍高銘柄該当なし
2020年
2020年12月の日経平均株価
『・・・終値は２万7444円17銭で、11月末と比べ1010円55銭（3.82%）高だった。月次の終値としては1990年７月（３万1035円66銭）以来、30年５カ月ぶりの高い水準だった。月初から中旬にかけて、２万6000円台を維持しながらも膠着ムードが続いたが、月末は買いの勢いに弾みがついた。海外で新型コロナウイルスのワクチン接種が始まり、近いうちに経済活動の停滞が和らぐとの期待が広がった。』
『米国の経済対策成立や英国の欧州連合（ＥＵ）離脱交渉がまとまったことなども追い風に、世界の景気先行きへの悲観が後退した。世界的な株高基調に乗り、日経平均は特に29日には２万7568円15銭をつけ、1990年８月15日（２万8112円12銭）以来の高い水準まで上昇した。』
国内外で新型コロナの感染拡大は続いたが、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が完全雇用に近づくまで金融緩和を維持する方針を打ち出し、株式市場に買い安心感が広がった。英国などで新型コロナの変異種の感染が確認された22日こそ12月の安値となる２万6436円39銭まで下げたが、安い水準では日銀による上場投資信託（ＥＴＦ）買いの観測も相場を支えた。月中値幅は1131円76銭だった。
『日経平均を東証株価指数で割る「NT倍率」は月初と月末には15倍台となり、値がさの優良株の堅調ぶりを示した。東証１部の１日平均の売買代金（立会市場ベース）は２兆2726億円だった。』
『2020年の日経平均は19年末から3787円55銭（16.01%）高と続伸した。上げ幅は安倍晋三前首相の打ち出す経済政策に期待が高まった13年（5896円13銭高）以来の大きさだった。新型コロナの世界的な感染拡大の影響を警戒し、３月19日には１万6552円83銭まで下げたが、主要国の金融緩和を背景に株式市場に投資マネーが流入し、その後は堅調だった。１年を通じ振れ幅が大きく、値幅は１万1015円32銭となり、1990年（１万8491円02銭）以来、30年ぶりの大きさだった。20年の１日平均の売買代金（立会市場ベース）は２兆4102億円だった。』
(引用：https://indexes.nikkei.co.jp/atoz/2021/01/202012.html)
10倍高銘柄該当なし
2019年
2019年12月の日経平均株価
『終値は２万3656円62銭で、11月末と比べて362円71銭（1.55%）高だった。17日には２万4066円12銭まで上昇し、2018年10月３日（２万4110円96銭）以来、１年２カ月ぶりの水準をつけた。米国と中国の貿易交渉が進展し、一部に対する制裁関税の緩和が伝わったことで相場は堅調だった。』
『月初に発表された11月の米雇用統計は米国の景気の底堅さを示し、中国の景況感指数も改善を見せたことで、世界の景気減速に対する警戒感が和らいだ。中国や香港、インドネシアなど11か国・地域の有力企業で構成する日経アジア300指数は27日に約１年６カ月ぶりの高値をつけた。』
『米国株が史上最高値圏で推移したことも日経平均の上昇を後押しした。13日には598円29銭高と19年として最大の上げ幅を記録した。12月までの月次ベースの続伸記録は18年６月から９月までの記録に並んだ。12月は終値ベースで一度も２万3100円台を割り込まず、４日の２万3135円23銭が安値だった。』
『日経平均は年初来高値圏で推移したが、クリスマス休暇入りした海外投資家が多く、12月の売買代金は低調だった。節目の２兆円を割り込む日が目立ち、25日の売買代金は１兆992億円と、12年12月12日（１兆627億円）以来の低さにとどまった。東証１部の１日平均の売買代金は１兆8725億円で、７月（１兆8535億円）以来の低い水準だった。』
『19年は18年末と比べ反発し、3641円85銭（18.19%）高だった。年末の水準としては1990年（２万3848円71銭）以来、29年ぶりの高い水準をつけた。特に９月以降の４カ月だけで2952円25銭（14.25%）上昇するなど、年後半の堅調が目を引いた。米連邦準備理事会（FRB）が利下げに動き、米国株が年間を通じて堅調だったほか、世界的にも金融緩和が続いた。次世代通信規格「５G」の普及で恩恵を受ける半導体関連株への資金流入が目立った。年間を通じた売買代金は512兆5203億円で、１日平均で見ると2018年に比べ18.82%減の２兆1266億円だった（立会市場ベース）。』
(引用：https://indexes.nikkei.co.jp/atoz/2020/01/201912.html)
10倍高銘柄
6195 ホープ+1305%（14.05倍）
6096 レアジョブ+1093%（11.93倍）
2018年
2018年12月の日経平均株価
『月末の終値は２万0014円77銭で、11月末と比べて2236円29銭（10.45%）安だった。米国と中国の貿易対立が引き続き売り材料になった。カナダ当局が米国の要請に基づいて中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）の副会長兼最高財務責任者（ＣＦＯ）を逮捕したと伝わると、米中対立の新たな懸念材料として相場の重荷になった。』
『トランプ米大統領の政権運営にも不透明感が強まった。特に25日はこの日だけで1010円安となり、12月の安値（終値ベース）であり年初来安値となった１万9155円74銭まで下げた。マティス国防長官の退任や、ムニューシン米財務長官が米金融大手首脳との電話協議で市場の流動性に問題がないと確認したことが市場の不安心理を高めた。日経平均が２万円を割るのは17年９月15日以来で、水準としては17年４月25日以来、１年８カ月ぶりの低さになった。』
『12月の高値（終値ベース）は最初の取引だった３日の２万2574円76銭で、月間を通じて下げ基調だった。月間の高値と安値の差は3419円02銭で、18年として最も大きく、リーマン・ショック後の08年10月（4205円36銭）以来の大きさだった。１日の騰落幅が400円を超える日が12月は８日と多く、日経平均の予想変動率を示す「日経平均ボラティリティー・インデックス（日経平均VI）」は一時、終値で32.25まで上昇した。20を超えると不安心理が高まっているとされるが、中旬から下旬にかけてはこの水準を連日超えて推移した。』
『東証１部の変調は新興株にも波及し、日経ジャスダック平均株価は大きく調整した。25日には年初来安値となる3035円67銭まで下げ、17年５月２日（3012円42銭）以来の水準まで下げた。』
『18年末の日経平均は17年末と比べ2750円17銭（12.08%）安となり、年間ベースでは７年ぶりの下落となった。下落幅は2008年（6448円22銭安）以来、10年ぶりの大きさを記録した。年間を通じて米中貿易摩擦や米ＩＴ（情報技術）大手の業績などが相場を左右した。下落率は11年（17.34%）以来、７年ぶりの大きさだった。東証1部の年間を通じた１日平均売買代金（立会市場のみ）は17年比で9.03%増の２兆6198億円だった 。』
(引用：https://indexes.nikkei.co.jp/atoz/2019/01/201812.html)
10倍高銘柄該当なし
2017年
2017年12月の日経平均株価
『12月の日経平均株価は月末終値が２万2764円94銭と前月末に比べ39円98銭（0.2%）上昇した。上昇は４カ月連続。月間騰落率は2014年12月以来の低水準だった。米税制改革法案への期待や商品市況の改善を受けて25日に年初来高値をつけたが、全般的に薄商いが続き東証１部の売買代金は１日平均２兆7993億円と前月に比べて24％減少した。』
『日経平均は４日から３日続落。トランプ米大統領周辺とロシアとの不透明な関係を巡る「ロシアゲート」疑惑による米政治の混乱への懸念から売りが優勢だったほか、トランプ大統領がエルサレムをイスラエルの首都として認定したことで中東情勢悪化への懸念が強まって海外投資家の売りが膨らんだ。８日以降は２万2000円台後半で一進一退の動きが続いた。』
『株価の予想変動率を示す日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は22日に13.49と８月初旬以来の低水準になった。同日成立した米税制改革法案への期待から恩恵を受けるとみられる金融株や輸出株に買いが集まり、25日には終値が２万2939円18銭をつけた。その後、月末にかけて心理的な節目の２万3000円に迫ると利益確定の売りが膨らんだ。』
『2017年の日経平均の年間上昇幅は3650円（19％）で年末終値としてはバブル経済末期の1991年以来26年ぶりの高値水準を回復した。東証１部の年間売買代金は総額683兆470億円、１日平均２兆7653億円といずれも07年、15年に次ぐ過去３番目の大きさだった。』
(引用：https://indexes.nikkei.co.jp/atoz/2018/01/201712.html)
10倍高銘柄
2930 北の達人コーポレーション+1057%（11.57倍）
2016年
2016年12月の日経平均株価
『12月の日経平均株価は月末終値が１万9114円37銭と前月末に比べ805円89銭（4.4％）上昇した。上昇は３カ月連続。2017年１月に米大統領に就任するトランプ氏の政策への期待が11月に続いて相場を押し上げた。４日のイタリア国民投票の結果を受けて欧州連合（ＥＵ）再建を唱えてきたレンツィ首相が辞意を表明したが、欧米株式市場ではリスク回避の動きは限定的で東京市場でも日本株を買い戻す動きが活発化した。その後も先高観から運用リスクをとる動きが広がり、出遅れていた国内外の投資家の買いが入った。』
『12日には１年ぶりに終値で１万9000円台を回復した。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなど非加盟の主要産油国が協調減産で合意したのを好感して原油価格が上昇。14日には米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で１年ぶりの利上げを決定して円安が加速。日本企業の輸出採算が改善するとの連想から、投資家心理が強気に傾いた。20日には日銀が金融政策の現状維持を発表し、取引時間中として約１年ぶりに１万9500円台を回復する場面もあった。月末は市場参加者が少ない中、大納会の30日まで３日続落したが、年間では80円66銭上昇し2012年から続く上昇記録を保った。』
(引用：https://indexes.nikkei.co.jp/atoz/2016/12/dec.html)
10倍高銘柄該当なし
2015年
『2015年の大納会である30日の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、前日比61円高の1万9044円で午前を終えた。前日の米株高で投資家心理が改善し、節目の1万9000円台を4営業日ぶりに回復した。昨年12月30日と比べると、前引け時点で1593円、9%高い水準。年間で12年以来、4年連続の上昇となる公算が大きい。』
10倍高銘柄
8462 フューチャーベンチャーキャピタル+1422%（15.22倍）
2014年
『2014年最後の取引となった30日の株式市場で、日経平均株価の終値は13年末に比べて7%（1159円）高い1万7450円だった。年間ベースでは3年連続の上昇で、03～06年以来の続伸を記録した。今年は日銀の追加金融緩和などで円相場が1ドル=120円台へ下落。ほかにも原油価格が1バレル53ドル程度と約6年ぶりの安値をつけ、長期金利も最低を更新するなど節目の水準が相次いだ。』
10倍高銘柄該当なし
2013年
『2013年末の日経平均株価は1万6291円と前年末（1万395円）から56.7%上昇した。年間の上昇率は1972年（91.9%）以来、41年ぶりの上昇率だった。時価総額は458兆円と前年末から54.5%も増加した。日銀の異次元緩和などを受けて、円相場が昨年末の1ドル=86円台から105円台まで下落。安倍晋三政権の経済政策「アベノミクス」の後押しもあって、日本企業の業績改善に期待した買いが入った。年末にかけては、短期的な投資家が株価指数先物に買いを入れ、現物株を押し上げる展開も目立った。』
『業種別では「情報・通信業」や「証券商品先物」などの上昇が目立った。市場では「景気回復や株高期待を背景に、海外投資家などが積極的に買いを入れたようだ」（証券ジャパンの大谷正之調査情報部長）との指摘があった。円安・ドル高を受けて「輸送用機器」や「電気機器」も上昇幅が大きかった。』
10倍高銘柄
2489 アドウェイズ+1890%（19.9倍）
6871 日本マイクロニクス+1827%（19.27倍）
2497 ユナイテッド+1343%（14.43倍）
8721 ベンチャー・リヴァイタライズ証券投資法人+1150%（12.5倍）
3753 フライト HD+1068%（11.68倍）
3623 ビリングシステム+1038%（11.38倍）
2438 アスカネット+942%（10.42倍）
2012年
『2012年最後の取引となった28日の東京株式市場で、日経平均株価は前日比72円20銭（0.70%）高の1万0395円18銭で終了し、今年の最高値を付けた。年間では23%上昇し、上昇率は05年の40%以来、7年ぶりの大きさとなった。安倍政権の脱デフレ政策への期待から海外投資家の買いが膨らんだためだ。』
日経平均が取引最終日に高値で終えるのはIT（情報技術）バブル期の1999年以来、13年ぶりとなる。その前は日経平均が史上最高値をつけた89年で、いずれも相場が活況だった。
例年、年末は海外投資家がクリスマス休暇に入るため取引が低調になりやすい。だが今年は一部の海外勢は休日返上で取引に参加。今年12月の東京証券取引所第1部の1日当たり売買代金は1兆4120億円と12月としては07年以来、5年ぶりの高水準となった。
第2次安倍内閣は重厚な布陣となり、「脱デフレ政策の実現への期待が高まった。海外勢の買いは年明け以降も続くだろう」（BNPパリバ証券）との声も出ている。
10倍高銘柄該当なし
2011年
『2011年大納会の東京株式市場で日経平均株価は小幅反発し、今年の取引を終えた。大引けは前日比56円46銭（0.67%）高の8455円35銭となり、年間では1773円安と17.3%下げた。年末ベースでみると1982年以来29年ぶりの安値。年間で下落するのは2年連続で、下落幅と下落率はともに米金融大手リーマン・ブラザーズが破綻した2008年（6448円、42.1%）以来3年ぶりの大きさだ。3月11日の東日本大震災の影響に加え、欧州債務問題、世界景気の減速、円高が相次ぎのしかかり、日本を代表する銘柄が軒並み軟調に推移した。東証1部全体の時価総額（政府保有株を除く）は251兆3957億円と昨年末と比べて54兆円（18%）減った。時価総額の減少は08年（196兆円減）以来3年ぶり。東証の売買は深刻な水準まで低迷し、日本株の魅力低下に懸念が強まった1年だったが、12年については企業業績の持ち直しなどから、年後半に株価が回復するシナリオを描く市場関係者も多い。』
【東日本大震災で相場が一変】
『今年の相場の大きな転機は東日本大震災だった。年初は米国景気の回復期待から2月21日に高値（1万0857円）をつけるなど堅調に始まったが、震災で状況は一変した。震災直後の3月14日に日経平均は633円下落、福島原子力発電所の事故の深刻さが伝わった3月15日には東芝や日立など主力株が相次ぎ制限値幅の下限（ストップ安水準）まで下げ、日経平均の下げ幅も1000円を超えた。震災によるサプライチェーン（部品供給網）の寸断や生産停止なども日本株の重荷となった。』
『そうした中で相場の支えだったのは震災後も日本株を買い続けた海外投資家だった。米国がQE2（量的緩和第2弾）を打ち出した昨年11月から5月末にかけて、過去最長となる29週連続買い越しを記録。震災で急落した日本株に割安感を覚える海外投資家は多かった。』
【欧州問題と円高の追い打ち、主力株が歴史的安値】
『夏場以降の相場の方向感を決めたのは欧米の債務問題だった。ギリシャ債務問題や8月の米国債格下げに加え、6月末のQE2打ち切りや世界景気の減速懸念などが重なって、株価は世界的に急速な調整局面へと向かい始めた。』
『日経平均は大震災後の生産活動の持ち直しや復興需要への期待感から、7月に1万円台を回復したが、8月以降は欧米債務問題をきっかけに海外投資家が日本株売りを強めたことで下降局面に入った。主力株が相次ぎ今年の安値を更新したことから、8月の日経平均の下落幅（877円）、下落率（8.9%）はともに月間では今年最大となった。』
『さらに1ドル=70円台の超円高が追い打ちをかけた。景気減速に円高も重荷となり輸出企業の業績が急速に悪化。パナソニックは30年ぶり、ソニーは24年ぶり、トヨタは15年ぶりの安値をつけるなど日本を代表する企業の株価が歴史的な低水準に沈んだ。』
【深刻な売買低迷、ガバナンス不信も】
『欧州問題への警戒感が一段と強まった秋以降、市場を見舞ったのは投資家の売買手控えによる取引所の薄商いだった。損失隠しを公表したオリンパスの問題も、海外から日本のガバナンス問題に対する不信感を増幅させる結果となった。』
東証が売買活性化のため11月21日から午前の取引時間を30分延長したが、効果は上がらなかった。12月の1日当たりの平均売買代金は概算で8524億円と03年6月（8262億円）以来、8年半ぶりの低水準となった。今年の東証1部の売買代金合計（立会外取引を除く）は前年に比べて15兆3076億円減の310兆6069億円と4年連続で減少。04年（295兆1794億円）以来、7年ぶりの低水準となった。
ただ、市場では新たな物色の手掛かりが見えてきた1年でもあった。交流サイト（SNS）関連など中小型株や株価水準の低い低位株の商いは活況で、今年の東証1部の売買高は同68億株増の4781億株と2年ぶりに増加した。
来年の日本株について、引き続き欧州問題と円高が重荷になるとの見方は多いが、「年後半には来年度の国内企業業績の改善をとらえ、リーマン・ショック後の高値を回復する」（高橋和宏・大和証券投資情報部長）との声も聞かれる。
10倍高銘柄
2158 FRONTEO+2202%（23.02倍）
2010年
『2010年の日経平均株価は、年内最終取引日の30日の終値が1万0228円92銭となり、前年末に比べ3%下落した。年間で下落したのは2年ぶり。歴史的な円高の影響で主力の輸出関連株がふるわず、主要国の株価指数のなかで出遅れ感が目立った。ただドル換算では約1割上昇し、米ダウ工業株30種平均の上昇率にほぼ並んだ』
10倍高銘柄
3393 スターティア HD+904%（10.04倍）
2009年
『2009年3月10日、東京株式市場で日経平均株価がバブル崩壊後の最安値となる7054円98銭を付けた。バブル最盛期の1989年12月に付けた史上最高値（3万8915円87銭）の5分の1以下にまで落ち込んだ。』
『発端は08年秋に起きた世界的な金融危機であるリーマン・ショックだ。米国で住宅ローン債務者の返済が滞り、金融派生商品の焦げ付きが表面化した。』
10倍高銘柄
8685 アメリカン・インターナショナル・グループ・インク+1893%（19.93倍）
1407 ウエスト HD+1313%（14.13倍）
4330 セラーテムテクノロジー+902%（10.02倍）
2008年以前の情報が希薄だったため10倍高銘柄のみを紹介します。
2008年
10倍高銘柄該当なし
2007年
10倍高銘柄該当なし
2006年
4875 メディシノバ・インク+1065%（11.65倍）
2005年
4347 ブロードメディア+1095%（11.95倍）
2004年
4800 オリコン+1176%（12.76倍）
2003年
2330 フォーサイド+1462%（15.62倍）
7233 自動車部品工業+1094%（11.94倍）
4819 デジタルガレージ+1001%（11.01倍）
2002年
10倍高銘柄該当なし
2001年
3011 バナーズ+1074%（11.74倍）
まとめ
2022年12月・・・２万6094円50銭
2021年12月・・・２万8791円71銭
2020年12月・・・２万7444円17銭
2019年12月・・・２万3656円62銭
2018年12月・・・２万0014円77銭
2017年12月・・・２万2764円94銭
2016年12月・・・１万9114円37銭
2015年12月・・・1万9044円
2014年12月・・・1万7450円
2013年12月・・・1万6291円
2012年12月・・・1万0395円18銭
2011年12月・・・8455円35銭
2010年12月・・・1万0228円92銭
2010年以降の12年間日経平均株価は順調に推移してきたことがわかります。
また、日経平均株価変動の要因については株主が世界動向や国内の政治動向、金利等様々な要因を総合考慮された結果が反映されていることが読み取れます。
個人的には投資家が予想する日経平均の先行きの変動率を示す「日経平均ボラティリティー・インデックス」をチェックすることが日経平均株価を読み解く上で重要な指標になるのではないかと感じました。
次回は今回紹介した10倍高銘柄の①企業詳細②株価推移、現在の株価③株価上昇の要因について分析していきます！
